環境マネジメント
環境に対する考え方
クラレグループは素材･中間材メーカーとして、低炭素･低環境負荷社会の構築に必要な素材･中間材を世の中に提供し、また、それらをできるだけ低い環境負荷で製造することが使命と考えています。こうした考え方のもと、グローバルなものづくりを通じて、地球温暖化対策の推進、化学物質の排出抑制、資源の有効利用などの環境改善に継続して取り組んでいます。
クラレグループ環境基本方針
クラレグループは「クラレグループ環境基本方針」を定め、環境保全活動に取り組んでおり、「クラレグループ環境活動マネジメント規則」に基づき、各事業所･関係会社と本社が協力しP（計画）D（実行）C（点検・評価）A（処置・改善）サイクルを回すことで継続的な改善を図っています。また、クラレグループ各事業所・関係会社においては、ISO14001認証を取得し、継続して運用しています。
- クラレグループ環境基本方針
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- クラレグループは、環境と調和した事業活動を通じて社会の持続的な発展に貢献し、次世代への責任を果たすため、以下の基本方針を定めています。
- 【基本方針】
- ①事業活動を行うに当たり、環境に最大限配慮する。
- ②永続性のある環境改善活動を行う。
- ③環境改善に貢献する技術、商品の開発を行う。
- 【行動原則】
- ①温室効果ガスの排出削減
エネルギー効率の向上、燃料転換、バイオマス燃料の利用をはじめとする再生可能エネルギーの活用などを積極的に推進し、温室効果ガス排出量の削減に継続的に取り組む。 - ②有害化学物質の環境への排出量削減
より有害性の低い物質への代替や継続的な排出削減を推進し、有害化学物質の大気･排水･土壌への排出量の極少化に取り組む。 - ③廃棄物発生量の削減
発生抑制（Reduce）、再使用（Reuse）、再資源化（Recycle）を推進し、事業活動から発生する廃棄物排出量の極小化に取り組む。 - ④水資源の有効利用の推進
「水」は限りある資源であるとの認識の下、運転条件の適正化やリサイクルを推進し、事業活動に必要な水使用量の極少化に取り組む。 - ⑤環境改善技術、及び低環境負荷商品の開発と提供
ライフサイクル全体を対象として、環境負荷がより少ない、また環境改善に貢献する技術の開発、提供に取り組む。 - ⑥調達（原材料、資機材）、物流に係る環境負荷の低減
環境に配慮した原材料･資機材の調達に努めるとともに、物流（輸送･貯蔵）においても環境負荷の低減に取り組む。 - ⑦生物多様性への配慮
事業活動において生物多様性に最大限配慮し、生物多様性の保全と生物資源の持続可能な利用に努める。 - ⑧環境情報の積極的な開示と社会との対話促進
環境に関する企業情報（リスク情報を含む）を積極的に開示するとともに、地域及び社会全体と双方向のコミュニケーションを図り、相互理解と信頼の構築を図る。 - ⑨環境に対する社員の意識向上と環境管理レベルの向上
職場教育や社内広報を通じて環境問題に対する社員の意識向上、理解促進を図るとともに、環境活動マネジメントシステムの運用、環境会計の活用等により環境管理レベルの向上を図る。
環境保全管理
クラレグループでは、2021年度に一時的な基準値の超過などの軽微なトラブルの発生はありましたが、環境に重大な影響を及ぼす化学物質および廃棄物の漏洩事故はありませんでした。国内クラレグループでは、大気中や公共用水域等への排出において、法が定める排出基準を遵守しており、大気、河川、地下水、海域、土壌等に著しい影響を及ぼす事例はありませんでした。有害廃棄物であるポリ塩化ビフェニル（PCB）含有廃棄物等は、「ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法」（PCB特措法）に従い適切に処理業者へ搬出しています。また、海外クラレグループにおいても、工場等が立地する国、地域の法令、規制等に基づき、ばい煙等の排ガス濃度、排水の水質を管理しています。
2021年度環境目標と実績
クラレグループでは2018年から2020年まで3年間は前環境中期計画に取り組みましたが、2021年度は前環境中期計画の方針を継続した単年度目標を設定し、活動を行いました。なお、2022年以降の環境関連の目標および計画はサステナビリティ中期計画(2022-2026年)の中で策定しています。2021年度の具体的な数値目標と実績を以下の表に示します。
評価
☆☆☆：計画を上回る
☆☆：ほぼ計画通り
☆：さらに取り組みが必要
事業活動のマテリアルフロー
クラレグループは事業活動の中で多くのエネルギー、化学物質および水資源などを使用しています。毎年投入した原材料、資源、社外へ供給した製品、排出物質を定量的に把握し、事業活動に伴う環境負荷を低減するために役立てています。
業界団体との協働
クラレグループでは環境マネジメントを強化するために、日本化学繊維協会（委員）、日本化学工業協会（会員）、石油化学工業協会（会員）に参加し、GHG削減、省エネルギー、化学物質の排出削減、海洋プラスチック問題への対応など地球規模の環境問題に対応するために業界と足並みをそろえ幅広く活動をしています。
